三菱重工業株式会社
Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.

三菱重工業の本社が入居している丸の内二重橋ビル （2018年11月26日）
種類	株式会社
市場情報	東証1部 7011 名証1部 7011 福証 7011 札証 7011
略称	三菱重工・三重・重工・MHI
本社所在地	日本 〒100-8332 東京都千代田区丸の内3-2-3 （丸の内二重橋ビル）[1]
設立	1950年（昭和25年）1月11日 （中日本重工業株式会社）（創立：1884年（明治17年）7月7日）
業種	重工業、航空宇宙産業、軍需産業
法人番号	8010401050387
事業内容	機械、建設機械、航空機、船舶、防衛機器の製造・販売
代表者	泉澤清次（代表取締役社長兼CEO兼CSO） 小口正範（代表取締役兼副社長執行役員兼CFO） 三島正彦（代表取締役兼常務執行役員兼GC（英語版））
資本金	2656億878万1,000円
発行済株式総数	3億3,736万4,781株 （2016年9月30日現在）
売上高	連結：4兆783億4,400万円 単独：8,864億9,800万円 （2019年3月期）
営業利益	連結：1,867億2,400万円 単独：490億1,600万円 （2019年3月期）
経常利益	連結：1,826億2,400万円 単独：545億8,500万円 （2019年3月期）
純利益	連結：1,013億5,400万円 単独：960億6,100万円 （2019年3月期）
純資産	連結：2兆1,200億1,400万円 （2015年3月期） 単独：1兆1,220億5,900万円 （2012年3月期）
総資産	連結：5兆1,427億2,300万円 （2019年3月期） 単独：3兆317億7,400万円 （2019年3月期）
従業員数	連結：80,744人 単独：14,534人 （2019年3月31日現在）
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 5.66% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 4.16% 野村信託銀行（退職給付信託三菱UFJ銀行口） 3.72% 明治安田生命保険相互会社 2.37% THE BANK OF NEW YORK MELLON SA/NV 10 1.78% （2016年9月30日現在）
主要子会社	三菱航空機（株） 64.0% 三菱マヒンドラ農機（株） 66.7% プライメタルズ テクノロジーズ 65.7%
関係する人物	岩崎弥之助 岩崎小弥太 三宅川百太郎（元常務取締役） 郷古潔 荘田泰蔵（元常務取締役、元新三菱重工業取締役副社長） 児玉敏雄（元副社長） 牧田與一郎 飯田庸太郎 佃和夫（取締役相談役、元代表取締役会長） 岡野保次郎 宮永俊一（元代表取締役社長、現取締役会長） 出身著名人の節も参照
外部リンク	三菱重工
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三菱重工業株式会社（みつびしじゅうこうぎょう、英: Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.）は、三菱グループの三菱金曜会^[2]及び三菱広報委員会^[3]に属する日本の企業^[4][5]。川崎重工業(KHI)とIHIと共に三大重工業の一角を成している。

概要

日本最大の機械メーカーであり^[6]、三菱UFJ銀行・三菱商事と並ぶ三菱グループ御三家の一角。その製品数は700を超え、「機械のデパート」とも呼ばれる^[7]。主力製品は、船舶・エネルギー関連機器・産業機械・航空機・ロケットなど。また、鉄道車両（リニア・電気機関車・懸垂型モノレール・新交通システム・LRVなど）の製造、さらにエアコンや事業所向け大型冷凍機、産業向け工作機械、ターボチャージャー、ETCシステムの製造でも知られ、過去には「シルバーピジョン」というスクーターも製造していた。川崎重工・IHIと共に三大重工業を成しており事業内容、規模共に三大中の首位である。

なお、エアコン・ETCシステム・加湿器は三菱グループ内で三菱電機と競合している（単に「三菱パッケージエアコン」「三菱ルームエアコン」といった場合、通常は三菱電機の製品を指す）。

コーポレートステートメントは『「この星に、たしかな未来を」（日本語 CI ステートメント） "Our Technologies, Your Tomorrow"（英語 CI ステートメント）』。社名は一般的に「三菱重工」又は「MHI」とも表記される。

三菱重工業は伝統的に「三菱は国家なり」という意識を持ち、お国への所期奉公を社是としている。三菱重工業の社長、会長を歴任した飯田庸太郎は「防衛産業で日本のお役に立てなければ、三菱が存在する意味はない。もうかるからやる、もうからないからやらないではなく、もって生まれた宿命と思っています」と語っている^[8]。

兵器製造の分野では旧防衛庁（現在の防衛省）への納入実績第一位の企業であり、世界では21位・日本ではトップの軍需企業とされ^[9]、戦闘機・ヘリコプター・イージス艦を含む護衛艦・潜水艦・戦車・ミサイルなどを製造している。事実上、日本の国防を担っている存在である。

一方2015年度には単年のみではあるものの防衛調達額で同業他社の川崎重工に初めて抜かれて二位となっており、近年は経営合理化の面から利益の少ない、若しくは赤字である防衛産業を忌避する動きも見られる^[10]（2016年、2017年度は再びトップ^[11]）。

沿革

三菱財閥二代目の岩崎弥之助が創業する。1884年（明治17年）に工部省長崎造船局の工場施設を「郵便汽船三菱会社」が借り受け、長崎造船所として事業継承。1887年（明治20年）に施設一切を買い受ける。1917年（大正6年）に三菱合資会社から独立して三菱造船株式会社（初代、以下省略）となった。

後に業務多角化に伴い三菱電機、三菱航空機（初代、以下省略）などを分社化するが、いずれも収支不振の連続から、経営合理化のために三菱財閥4代目岩崎小弥太が「造船」と「航空機」の合併を決断し、1934年（昭和9年）4月に三菱造船を三菱重工業（初代）と改名すると、6月には三菱航空機を吸収合併した。

「重工業」の語句は英文の「Heavy Industries」から小弥太が発案した造語であると語られている。日本の軍事力強化に伴い兵器（艦船、航空機）製造の中心として発展し、日本海軍超弩級戦艦武蔵の建造や零式艦上戦闘機（ゼロ戦）を設計、製造するなどして軍艦建造トン数は10倍以上、戦車の製造台数は200倍以上、資本金は20倍以上に成長する。

1945年（昭和20年）の第二次世界大戦終結後、GHQの財閥解体および過度経済力集中排除法の適用により、1950年（昭和25年）、東日本重工業（後の三菱日本重工業）、中日本重工業（後の新三菱重工業）、西日本重工業（後の三菱造船（2代目））の3社に分割される。当初は3社が製品で棲み分けるも、線引きが曖昧になり製品群の重複が多数発生した。高度成長にあたり、3社の再統合を計画に際し「財閥の再来」など非難も挙がるも、他の三菱グループと協力しながら1964年（昭和39年）に3社は再統合し（法手続上の存続会社は新三菱重工業）、社名を再び三菱重工業（2代目）にする。三菱グループは重化学工業関連企業が多く、高度経済成長期に大きく発展する中で戦後に中核を担い、日本最大規模の重工業メーカーとして復興する。

年表

• 1884年（明治17年）
  • 三菱財閥の創業者岩崎弥太郎が長崎造船局を国から借り受け、長崎造船所と改称して造船事業に乗り出す。
• 1887年（明治20年）
  • 三菱社が借用の施設一切を買い受ける。
• 1917年（大正6年）
  • 三菱合資会社から造船業の一切を引き継いだ三菱造船（初代）が設立される。
• 1921年（大正10年）
  • 神戸造船所の電機製作所が三菱電機として独立。
• 1923年（大正12年）
  • 長崎造船所の電機製作所が分離独立し、三菱電機長崎製作所となる。
• 1934年（昭和9年）
  • 4月 - 三菱造船が社名を変更し、（旧）三菱重工業となる。
  • 6月 - 三菱重工業に三菱航空機（初代）が吸収合併される。
• 1935年（昭和10年）
  • 横浜船渠株式会社を吸収合併（後の横浜造船所、現：横浜製作所）。
• 1950年（昭和25年）
  • 東日本重工業・西日本重工業（いずれも本社は東京都中央区）・中日本重工業（本社は兵庫県神戸市）へ分割。
• 1952年（昭和27年）
  • 3社が、それぞれ三菱日本重工業・三菱造船（2代目）・新三菱重工業へ改称。
• 1964年（昭和39年）
  • 新三菱重工業を存続会社として3社が合併し、（現）三菱重工業株式会社（本社は東京都千代田区）が誕生。
• 1970年（昭和45年）
  • 4月22日 - 自動車部門が三菱自動車工業株式会社として独立。
• 1974年（昭和49年）
  • 8月30日 - 三菱重工爆破事件が発生。
• 1980年（昭和55年）
  • 東京菱重施設株式会社・愛知菱重施設株式会社・近畿菱重施設株式会社・東中国菱重施設株式会社・広島菱重施設株式会社・西日本菱重施設株式会社を合併。
• 1986年（昭和61年）
  • 基盤技術研究所設立。
• 1995年（平成7年）
  • 三菱原子力工業株式会社を合併。
• 2003年（平成15年）
  • 1月6日 - 三菱自動車工業から分離独立により三菱ふそうトラック・バス株式会社が発足。
  • 5月6日 - 本社を東京・丸の内から東京・品川に移転。
• 2005年（平成17年）
  • 三菱自動車工業を持分法適用会社とした。
• 2007年（平成19年）
  • H-IIAロケットの打ち上げ業務、商業打ち上げ受注業務をJAXAから移管される。
  • 国土交通省と旧日本道路公団の橋梁談合事件をうけ、国土交通省より建設業法に基づき45日間の業務停止命令を受ける。
• 2008年（平成20年）
  • YS-11以来の国産旅客機となるMitsubishi SpaceJetの事業化を決定。事業会社である三菱航空機（2代目）株式会社を設立する。
• 2009年（平成21年）
  • 6月19日 - 井関農機とのディーゼルエンジン事業における協業で合意することを表明。
• 2010年（平成22年）
  • 6月22日 - 日立製作所との海外向け鉄道システム事業における協業で基本合意したことを表明。
  • 7月1日 - 印刷・紙工機械事業と、販売・アフターサービスを担当する三菱重工印刷紙工機械販売株式会社を統合して、三菱重工印刷紙工機械を設立する。紙・印刷機械事業部は廃止し、新会社は機械・鉄構事業本部に編入する。
• 2011年（平成23年）
  • 8月4日 - 一部のメディアにより、日立製作所と事業統合し、2013年春を目標に合弁会社を設立すると報じられた^[12]。その報道に関して、三菱重工業は同日、複数回の否定するプレスリリースを発表した^[13][14]。
• 2012年（平成24年）
  • 11月29日 - 日立製作所と、火力発電とその関連事業を統合の上、2013年1月1日に新会社発足予定と発表された。
• 2013年（平成25年）
  • フォークリフト事業をニチユ三菱フォークリフト株式会社に承継。
• 2014年（平成26年）
  • 2月1日 - 日立製作所との火力発電事業の統合会社、三菱日立パワーシステムズ株式会社が発足。
  • 4月1日 - 三菱重工メカトロシステムズ株式会社・三菱重工パーキング株式会社・三菱重工鉄構エンジニアリング株式会社の鉄構装置事業部門が統合し新たに三菱重工メカトロシステムズが発足した^[15][16][17]。
• 2015年（平成27年）
  • 10月 - 工作機械部門が三菱重工工作機械として分社化。代表は岩﨑啓一郎。
• 2016年（平成28年）
  • 3月 - ニチユ三菱フォークリフトの全株式を完全子会社の三菱重工フォークリフト&エンジン・ターボホールディングス株式会社に譲渡。
  • 10月31日 - 三菱自動車工業が保有するJリーグ・浦和レッドダイヤモンズの株式の一部を取得し、共同で経営に関わる予定であることを発表した^[18]。
• 2017年（平成29年）
  • 9月15日 - ニチユ三菱フォークリフトがユニキャリア株式会社（現：ロジスネクストユニキャリア株式会社）と経営統合。
  • 10月1日 - 三菱重工メカトロシステムズ株式会社が、三菱重工印刷紙工機械株式会社を吸収合併し、三菱重工マシナリーテクノロジー株式会社のゴム・タイヤ機械事業及び三菱重工業株式会社の関連する製造・調達・品質保証機能を承継し、三菱重工機械システム株式会社に社名変更^[19][20]。
• 2018年（平成30年）
  • 1月1日 - 船舶事業の再編を実施し、船舶・海洋事業本部を三菱造船株式会社（3代目）へ分社^[21]。
• 2019年（平成31年）
  • 1月8日 - 本社を16年ぶりに千代田区丸の内（丸の内二重橋ビル）に移転^[22][23]。
• 2020年（令和2年）6月 - 三井E&Sホールディングスから艦艇事業を譲渡受け渡しに基本合意^[24]。

歴代社長

	氏名	在任期間
1代	藤井深造	1964年6月 - 1965年5月
2代	河野文彦	1965年5月 - 1969年 月
3代	牧田與一郎	1969年5月 - 1971年2月
4代	古賀繁一	1971年12月 - 1973年5月
5代	守屋学治	1973年5月 - 1977年6月
6代	金森政雄	1977年6月 - 1981年6月
7代	末永聡一郎	1981年6月 - 1985年6月
8代	飯田庸太郎	1985年 - 1989年
9代	相川賢太郎	1989年 - 1995年
10代	増田信行	1995年 - 1999年
11代	西岡喬	1999年 - 2003年
12代	佃和夫	2003年 - 2008年
13代	大宮英明	2008年 - 2013年
14代	宮永俊一	2013年 - 2019年
15代	泉澤清次	2019年 -

主な事業拠点

• 本社（本社機能が以下に分散されている）
  • 東京都千代田区丸の内3-2-3（丸の内二重橋ビル）^[1]
  • 東京都港区港南2-16-5（NBF品川タワー）
  • 横浜市西区みなとみらい3-3-1（三菱重工横浜ビル）
• 総合研究所
  • 長崎地区
  • 広島地区
  • 高砂地区
  • 神戸地区
  • 名古屋地区
  • 相模原地区
  • 横浜地区
• 事業ドメイン・セグメント^[25]
  • エナジードメイン（2020年4月移行）
    • 新エナジー事業部
    • 三菱日立パワーシステムズ
    • 三菱重工マリンマシナリ
    • 三菱重工航空エンジン
    • 三菱重工コンプレッサ
  • プラント・インフラドメイン
    • 三菱造船
    • 三菱重工海洋鉄構
    • 三菱重工エンジニアリング
    • Primetals Technologies, Limited.
    • 三菱重工工作機械
  • 物流・冷熱・ドライブシステムドメイン
    • 三菱ロジスネクスト
    • 三菱重工サーマルシステムズ
    • 三菱重工エンジン&ターボチャージャ
  • 原子力セグメント
  • 機械システムセグメント
    • 三菱重工機械システム
  • 防衛・宇宙セグメント
    • 航空機・飛昇体事業部
    • 宇宙事業部
    • 特殊車両事業部
    • 艦艇・特殊機械事業部
  • 民間機セグメント
    • エアロストラクチャー事業部
    • 民間航空機事業部
      • 三菱航空機
• 事業所・工場^[26]（括弧内は略称・太字は三大主力工場）
  • 長崎造船所 <長船（ながせん）>
  • 下関造船所 <下船（しもせん）>
  • 広島製作所 <広製（ひろせい）>
  • 三原製作所 <三製（さんせい）>
  • 神戸造船所 <神船（しんせん）>
  • 高砂製作所 <高製（たかせい）>
  • 名古屋航空宇宙システム製作所 <名航（めいこう）>
  • 名古屋誘導推進システム製作所 <名誘（めいゆう）>
  • 岩塚工場（名古屋市中村区）（旧：名古屋機器製作所 <名機（めいき）>）
  • 横浜製作所 <横製（よこせい）>
  • 相模原製作所<相製（そうせい）>
  • 名冷地区（愛知県清須市）（旧：名古屋冷熱製作所 <名冷（めいれい）>）
  • 栗東地区（旧：栗東製作所）

丸の内の旧本社ビルは文部科学省の仮庁舎となっていた。2016年（平成28年）現在は、丸の内地区の再開発事業に伴うテナントの仮移転先になっている。

主要製品

社内には9つの事業本部、13の主な生産拠点が存在し、事業本部は受注品事業本部と中量産品事業本部に大別される。この受注品事業本部の所管する製品の生産は各事業所に振り分けられ生産を行われる。

例えば、船舶・海洋事業本部の製品は長崎造船所、神戸造船所、下関造船所（山口県下関市）、横浜製作所などで生産しているが、長崎造船所では原動機事業本部の製品である蒸気タービンや風力タービン、ボイラなどの生産も行っている。このように受注品事業では事業本部と事業所のマトリックス構造をなしている。

中量産品事業本部の生産はそれぞれの事業本部で生産を集約している。

船舶・海洋事業本部

日本国内では最大規模、世界でも有数のシェアと技術レベルを誇る、同社発祥の部門。

主に長崎造船所、神戸造船所、下関造船所、横浜製作所で製作される。2018年1月1日付で、「三菱造船株式会社」（3代目）へ移管。

タンカー

• ダブルハルタンカー
• LNG船
• LPG船

貨物船

• コンテナ船
• RO-RO船
• 重量物運搬船
• 高速貨物フェリー
• 多目的貨物船

客船

（主に下関造船所が担当）

• フェリー
  • 太平洋フェリー「きそ」「いしかり」「きたかみ」
  • 東日本フェリー「びるご」「びなす」
  • 川崎近海汽船「シルバークイーン」
  • ダイヤモンドフェリー「さんふらわあごーるど」「さんふらわあぱーる」
  • 新日本海フェリー「はまなす」など
• 旅客船
  • P&O「DIAMOND PRINCESS」
  • 日本郵船「飛鳥」「飛鳥II」など
• 鉄道連絡船
  • 青函連絡船「洞爺丸型車載客船」（洞爺丸、大雪丸（初代）、羊蹄丸（初代））
  • 青函連絡船「摩周丸」
  • 青函連絡船「八甲田丸」
  • 青函連絡船「大雪丸」

専用船

• 自動車・トラック運搬船

特殊船

（主に長崎造船所が担当）

• 海洋地球研究船「みらい」
• 海洋研究船「白鳳丸 (初代)」「白鳳丸 (2代)」
• ケーブル敷設船
• 地球深部探査船「ちきゅう」
• 有人潜水調査船「しんかい2000」「しんかい6500」
• 深海巡航探査船「うらしま」など

艦艇

護衛艦

• DDあきづき型（初代）
• DDGはたかぜ型
• DDGこんごう型
• DDGあたご型
• DDはつゆき型
• DDあさぎり型
• DDむらさめ型（2代）
• DDたかなみ型
• DDあきづき型（2代）
• DDあさひ型（2代）
• 3900トン型

潜水艦

• SSはるしお型
• SSおやしお型
• SSそうりゅう型

ミサイル艇

• PGはやぶさ型

敷設艦

• ARCむろと（初代）
• ARCむろと（2代）

海洋観測艦

• AGSふたみ型
• AGSにちなん

アルミ高速船

巡視船

• つがる型
• みずほ型
• あそ型
• ひだ型
• はてるま型
• しれとこ型
• とから型
• あまみ型
• しんざん型
• らいざん型
• たかつき型
• つるぎ型

巡視艇

• まつなみ型
• あきづき型
• しまぎり型
• はやぐも型
• むらくも型
• ひめぎく型

漁業取締船

調査観測兼清掃船

その他

• 船舶修繕
• 船用エンジン
• 船用機器
  • ボイラ
  • タービン
  • プロペラ
  • 舵取装置
  • フィンスタビライザ
  • 過給機
• 甲板機器
  • デッキクレーン

遠隔操作無人探査機

• S-10

魚雷

• 12式魚雷
• 97式魚雷
• 89式魚雷
• 80式魚雷
• 73式魚雷
• 72式魚雷

原動機事業本部

主に横浜製作所、高砂製作所、長崎造船所で生産を行う。なお火力発電事業については、2014年2月1日付けで、日立製作所との合弁会社「三菱日立パワーシステムズ」に移管された。

自然エネルギープラント

• 水力発電プラント
• 地熱発電プラント
• 風力発電プラント
• 太陽光発電システム

火力発電プラント

• 石炭焚プラント
• 油焚プラント
• ガス焚プラント
• GTCC（ガスタービンコンバインドサイクル）プラント
• IGCC（石炭ガス化コンバインドサイクル）プラント

蒸気・ガスタービン

事業用大型ガスタービン

• 1600℃級 : M501J（60Hz用）定格単機出力 327MW / M701J（50Hz用）
• 1500℃級 : M501GAC（60Hz用）定格単機出力 272MW
• 1500℃級 : M501G（60Hz用）定格単機出力 267MW / M701G（50Hz用）定格単機出力 334MW
• 1350℃級 : M501F（60Hz用）定格単機出力 185MW / M701F（50Hz用）定格単機出力 312MW
• 1150℃級 : M501D（60Hz用）/M701D(50Hz用）

事業用中小型ガスタービン

• MF-111
• MFT-8
• M251
• MF-61

事業用蒸気タービン

• GTCC発電所向け
• 石炭/石油焚き火力発電所向け
• 原子力発電所向け

エンジン

• 産業用ディーゼルエンジン
• 舶用ディーゼルエンジン

原子力事業本部

主に神戸造船所内と品川本社で設計開発、神戸造船所で生産、高砂製作所で生産や試験研究を行う。設計部門の技術者は、原子力、化学、機械、電気、建築、土木などの専攻を卒業したエンジニアで構成され、燃料、系統、電気、配置、機器、配管、建物などの設計を行う。

原子力プラント

• 泊発電所
• 敦賀発電所
• 美浜発電所
• 大飯発電所
• 高浜発電所
• 伊方発電所
• 玄海原子力発電所
• 川内原子力発電所
• コマンチピーク発電所3・4号機（米国向け最新プラントUS-APWRとして、2016年（平成28年）現在、米国の原子力審査局（NRC）に設計審査中）
• North Anna Plant Unit 3

機械・鉄構事業本部

主に神戸造船所、横浜製作所、機械事業部（広島）、プラント交通システム事業センターで生産を行っている。

エネルギー

• 火力発電装置
• 水力発電装置

環境装置

• 排煙脱硫装置
• 排煙脱炭装置

石油・ガス生産

• LNG貯槽
• 石油精製設備

交通システム

• 新交通システム（クリスタルムーバー）
  • アストラムライン
  • LRTセンカン線（シンガポール・クリスタルムーバー）
  • LRTプンゴル線（シンガポール・クリスタルムーバー）
  • 澳門軽軌鉄路（マカオ・クリスタルムーバー）
  • チャンギ国際空港 スカイトレイン（シンガポール・クリスタルムーバー）
  • 仁川国際空港・スターライン（韓国・クリスタルムーバー）
  • 埼玉新都市交通（ニューシャトル2020系）
  • ゆりかもめ（7300系）
• 鉄道システム
  • リニアモーターカー
    • JR東海 L0系（初期の先頭車のみ）
  • 機関車（電気機関車は三菱電機と共同で製作）
    • 国鉄EF81形電気機関車
    • 国鉄ED75形電気機関車
    • 国鉄DD51形ディーゼル機関車など
  • JTRAM（近畿車輛・東洋電機製造と共同、広島電鉄5100形電車）
  • 台車
    • MD形台車
• 懸垂式モノレール
  • 湘南モノレール・千葉都市モノレールの車両
  • スカイレール（神戸製鋼所などと共同開発）
• エアブレーキ装置
• ITS
  • ETCシステム（車載器も生産・販売していたが、2017年に古野電気に事業を譲渡し車載器からは撤退した）
  • ERPシステム
• パーキングシステム
  • 立体駐車場^[27]
  • 駐車券発行機

物流・運搬

• 荷役搬送設備
  • コンテナクレーン
  • 穀物サイロ、搬送設備
• 物流設備
  • 立体自動倉庫

産業機械

• 石油化学プラント
• 製鉄機械
• ゴムタイヤ製造機械
• コンプレッサ、タービン

試験装置

• 風洞
• 水槽
• シミュレータ

免振・制振設備

紙・印刷機械

詳しくは、三菱重工印刷紙工機械へ

航空宇宙事業本部

主に名古屋航空宇宙システム製作所、名古屋誘導推進システム製作所で生産を行っている。

宇宙機器

• N-Iロケット
• N-IIロケット
• H-Iロケット
• H-IIロケット
• H-IIAロケット
• H-IIBロケット
• きぼう（JEM）
• セントリフュージ（重力発生装置搭載モジュール - CAM）：計画中止
• HTV（無人宇宙輸送船）

航空機

自衛隊機

• T-2高等練習機
• F-1支援戦闘機
• F-2戦闘機（ロッキード・マーティン共同開発）
• T-4中等練習機（川崎重工業、分担生産）
• OH-1観測ヘリコプター（川崎重工業、分担生産）
• P-1哨戒機（川崎重工業、分担生産）
• C-2輸送機（川崎重工業、分担生産）
• US-2救難飛行艇（新明和工業、分担生産）
• ライセンス生産
  • F-86F戦闘機（ノースアメリカン、ノックダウン生産あり）
  • F-104J戦闘機（ロッキード、DJ型はノックダウン生産のみ）
  • F-4EJ戦闘機（マクドネル・ダグラス、EJ改型は国内で改造）
  • F-15J戦闘機（マクドネル・ダグラス、電子機器は国内開発）
  • F-35A戦闘機（ロッキード・マーティン、ノックダウン生産のみ）
  • S-51（H-5）輸送ヘリコプター（シコルスキー・エアクラフト、ノックダウン生産のみ）
  • S-55（H-19）輸送ヘリコプター（シコルスキー）
  • S-58輸送ヘリコプター/HSS-1哨戒ヘリコプター（シコルスキー、ノックダウン生産のみ）
  • S-62J救難ヘリコプター（シコルスキー、ノックダウン生産のみ）
  • S-61A南極観測支援ヘリコプター/救難ヘリコプター（シコルスキー）
  • HSS-2/2A/2B哨戒ヘリコプター（シコルスキー）
  • MH-53E掃海ヘリコプター（シコルスキーから輸入・国内再組み立てのみ）
  • UH-60J救難ヘリコプター（シコルスキー）
  • UH-60JA汎用ヘリコプター（ライセンスで改造開発）
  • SH-60J哨戒ヘリコプター（シコルスキー、電子機器は国産）
  • SH-60K哨戒ヘリコプター（ライセンスで国内開発、開発名はSH-60J改）
• 研究機
  • X-2（防衛省技術研究本部）

民間機

• YS-11（分担生産。整備点検・修理も日本航空機製造から継続して行っている）
• MU-2
• MU-300（レイセオンに製造権売却、ビーチジェット400）
• MH2000
• Mitsubishi SpaceJet：環境適応型高性能小型航空機（三菱航空機で開発中）
• ボーイング製品（共同開発・分担生産）
  • ボーイング737（内側フラップなど生産）
  • ボーイング747（内側フラップなど生産）
  • ボーイング747-400BFC（カーゴドア・扉口パネルの生産）
  • ボーイング767（YX共同開発）
  • ボーイング777（共同開発）
  • ボーイング787（共同開発、複合材製主翼）
• エアバス製品（分担生産）
  • エアバスA319（シュラウドボックス）
  • エアバスA320（シュラウドボックス）
  • エアバスA321（シュラウドボックス）
  • エアバスA330（後部カーゴドア）
  • エアバスA340（後部カーゴドア）
  • エアバスA380（前・後部カーゴドア）
• ボンバルディア製品（共同開発）
  • グローバルエクスプレス（主翼・中胴の設計・製造、プロダクトサポート）
  • DASH8 Q-400（リスクシェアリングパートナー：中胴、後胴、垂直尾翼、水平尾翼、エレベーター/ラダー、ドアなど全体の半分近くの設計・製造）
  • CRJ-700/900（後胴の設計・製造、プロダクトサポート） - Mitsubishi SpaceJet開発に伴い中止
  • チャレンジャー300（主翼の設計・製造、概念設計JCDPから参加）
  • チャレンジャー5000（主翼の設計・製造）
• シコルスキー製品
  • S-92ヘリコプター（共同開発、胴体キャビン担当）

エンジン

• LE-7Aロケットエンジン（H-IIAロケット搭載）
• LE-5Bロケットエンジン（H-IIAロケット搭載）
• JT8Dターボファンエンジン（プラット・アンド・ホイットニーからライセンス生産、C-1搭載用）
• MB-XXロケットエンジン（ボーイング共同開発…2016年現在は、P&Wに事業が移っている）
• TS1ターボシャフトエンジン（OH-1搭載）
• MG5ターボシャフトエンジン（MH2000搭載、TS1の民間型）
• PW4000ターボファンエンジン（共同開発）

プラット・アンド・ホイットニーと日独伊蘭ベルギー・ノルウェー・シンガポール・韓国共同開発（ボーイング747・767・777・MD-11・エアバスA300・A310・A330に搭載）

• V2500ターボファンエンジン（共同開発）

日米英独伊5カ国7社共同開発（MD90・エアバスA319・A320・A321に搭載）

• トレント1000ターボファンエンジン（共同開発）

英ロールス・ロイス社への開発協力（ボーイング787に搭載）

誘導機器

地対空ミサイル

• 地対空誘導弾ナイキJ MIM-14（ウェスタン・エレクトリックからライセンス生産）
• 地対空誘導弾ペトリオット MIM-104：PAC-2、PAC-3（レイセオンからライセンス生産）
• 03式中距離地対空誘導弾 SAM-4

空対空ミサイル

• サイドワインダーミサイル AIM-9B/E/P/L/M（レイセオンからライセンス生産）
• 69式空対空誘導弾 AAM-1（殆ど量産せず）
• 90式空対空誘導弾 AAM-3
• 04式空対空誘導弾 AAM-5

対艦ミサイル

• 80式空対艦誘導弾 ASM-1
• 88式地対艦誘導弾 SSM-1
• 90式艦対艦誘導弾 SSM-1B
• 91式空対艦誘導弾 ASM-1C
• 93式空対艦誘導弾 ASM-2
• 12式地対艦誘導弾
• 17式艦対艦誘導弾 SSM-2

その他

• Mk 48・Mk 41 VLS：ミサイル垂直発射装置（ロッキード・マーティンからライセンス生産）
• PAP-104 Mk.5：遠隔制御式機雷処分具（フランスECAからライセンス生産）

第二次世界大戦前

旧日本陸軍

• 己式一型練習機（アンリオ HD.14E2）
• 八七式軽爆撃機
• 九二式偵察機
• 九二式重爆撃機
• 九三式重爆撃機
• 九三式双発軽爆撃機
• 九七式重爆撃機
• 九七式軽爆撃機
• 九七式司令部偵察機
• 九九式襲撃機
• 九九式軍偵察機
• 一〇〇式司令部偵察機
• 四式重爆撃機「飛龍」
• キ83試作遠距離戦闘機

旧日本海軍

• 一〇式艦上戦闘機
• 一〇式艦上雷撃機
• 一〇式艦上偵察機
• 一三式艦上攻撃機
• 八九式艦上攻撃機
• 九六式艦上戦闘機
• 九六式陸上攻撃機
• 九七式二号艦上攻撃機
• 九八式陸上偵察機
• 零式艦上戦闘機
• 零式水上観測機
• 一式陸上攻撃機
• 局地戦闘機「雷電」
• 十七試艦上戦闘機「烈風」
• 十九試局地戦闘機「秋水」（陸海軍共同開発）

民間機

• ひなづる型旅客輸送機（英国エアスピード エンボイのライセンス生産）
• 雁型通信連絡機「神風号」
• 三菱式双発飛行機「ニッポン号」
• MC-20型旅客機

汎用機・特車事業本部

神奈川県相模原市中央区の本工場、愛知県名古屋市の岩塚工場、北海道千歳市の千歳工場で生産される。

エネルギー

• コージェネレーションシステム（CGS）
• ディーゼルエンジン発電設備
• ガスエンジン発電設備
• ガソリン発電機

船舶・海洋

• 舶用エンジン（漁船・商工船、掃海艇）

物流・運搬

• 重量物運搬車
  • 無人搬送車（AGV）
  • キャリア
  • アーティキュレートダンパ

自動車関連

• ターボチャージャー

（元々は航空機エンジン用の開発から始まったもの）

• カーエアコン
• ETC車載器
• パーキングシステム

産業機械

• 産業用ディーゼルエンジン、ガソリンエンジン
• 産業用2サイクルエンジン
• 油圧機器

インフラ設備

• 建設機械
  • モータグレーダ
  • アンカードリル
  • 油圧機械

防衛

• 特殊車輌
  • 61式戦車
  • 74式戦車
  • 90式戦車
  • 10式戦車
  • 16式機動戦闘車
  • 60式装甲車
  • 73式装甲車
  • 89式装甲戦闘車
  • 75式自走155mmりゅう弾砲
  • 99式自走155mmりゅう弾砲
  • 60式自走81mm迫撃砲
  • 60式自走107mm迫撃砲
  • 87式自走高射機関砲
  • 78式戦車回収車
  • 90式戦車回収車
  • 11式装軌車回収車
  • 91式戦車橋
  • 92式地雷原処理ローラ
  • 重装輪回収車
  • 67式装甲作業車

冷熱事業本部

愛知県清須市の枇杷島本工場、三重県松阪市の松阪工場のほか、大型冷凍機部が高砂製作所内に駐在している。

家庭用ルームエアコン

• 「ビーバーエアコン」のブランド名で展開^[28]

業務用エアコン

• 「セゾンエアコン」のブランド名で展開
  • 店舗オフィス用エアコン
  • ビル用マルチエアコン
  • ガスヒートポンプエアコン（室外機はアイシン精機からのOEM）
  • 産業用冷熱機器

車輌用エアコン

• 乗用車用エアコン
• バス用エアコン
• 冷凍車用冷凍ユニット

冷凍機

• ターボ冷凍機

工作機械事業本部

工作機械、常温ウェーハ接合装置、精密切削工具、自動車部品は滋賀県栗東市の本工場で、パワートランスミッション製品は愛知県名古屋市の岩塚工場で生産される。また、航空機主翼を始めとして社内製品そのものの工作機械も手がける。

工作機械

• 大形工作機械
• マシニングセンタ
• 歯車加工機械
• 専用工作機械
• 超精密加工機

常温ウェーハ接合装置

精機品

• 精密切削工具
• パワートランスミッション製品
• 航空機用歯車

自動車部品

• エンジンバルブ
• トランスミッション部品など

エレクトロニクス製品

• 精密位置測定器など

関連会社

日本国内

• 三菱重工冷熱株式会社 - 本社：東京都品川区。空調機器・ヒートポンプ・冷凍機器等の製造販売。
• 三菱マヒンドラ農機株式会社 - 本社：島根県松江市。農業機械・汎用機の製造販売。（旧：三菱農機株式会社 ← 佐藤造機株式会社）。
• 新菱冷熱工業株式会社 - 本社：東京都新宿区。創業時より三菱グループと緊密な関係にあるが、創業者一族の加賀美家が経営権を持っている。創業事業である空調機器販売（三菱重工一次代理店）や空調設備工事を中心に各種設備工事を手がけており、高砂熱学工業、三機工業、ダイダンと並ぶ設備業界大手。
• 三菱航空機株式会社 - 本社：愛知県西春日井郡豊山町。2008年（平成20年）4月1日設立。小型旅客機「Mitsubishi SpaceJet」の事業主体。
• 三菱重工航空エンジン株式会社 - 本社：愛知県小牧市。2014年（平成26年）10月1日設立。民間航空機用エンジンに関する設計・製造・販売・修理を行う。
• 中菱エンジニアリング株式会社 - 本社：愛知県名古屋市。1974年（昭和49年）10月1日に神菱エンジニアリング（現：MHIニュークリアシステムズ・ソリューションエンジニアリング）より分離独立。航空宇宙分野や冷熱機器・産業機械分野の製品の設計や開発、実験計測やソフトウェアの開発を行う。
• MHIソリューションテクノロジーズ株式会社 - 本社：広島県広島市西区。研究開発から機械装置、各種プラントの設計製作を支援する技術統括本部直系のエンジニアリング会社。
• MHIエアロスペースシステムズ株式会社 - 本社：愛知県名古屋市。1986年（昭和61年）12月1日設立。ロケットや人工衛星など航空宇宙分野関連するシステム設計、ソフトウェア開発やカーナビ、医療機器用ソフトウェアの開発を行う。
• MHI NSエンジニアリング株式会社 - 本社：兵庫県神戸市。炉心設計・安全解析からプラント設計までを行う原子力の総合エンジニアリング会社。（旧：MHIニュークリアシステムズ・ソリューションエンジニアリング株式会社）
• 三菱原子燃料株式会社 - 本社：東京都千代田区。加圧水型原子炉用燃料の製造・研究。自社で再転換設備を保有する唯一の企業で、燃料の一貫生産を行う。。
• 三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社 - 本社：神奈川県横浜市、1976年（昭和51年）2月2日設立。2009年（平成21年）10月に菱和エンジニアリング株式会社との合併により現社名となる。（旧：三菱重工環境エンジニアリング株式会社）。環境装置設計・製作・アフターサービス・運転管理、化学プラント設計。
• 三菱重工機械システム株式会社 - 本社：兵庫県神戸市兵庫区。料金収受機械およびシステム、ETCシステム、油圧機器、甲板機械・デッキクレーン、エアヒータ、機械装置（試験装置、文化・スポーツ施設、加速器など）、ゴム・タイヤ機械、立体駐車場、鉄構プラント、食品包装機械、印刷機械および紙工機械、その他機械設備の設計・製造・販売及びアフターサービスを行う。
• 三菱日立パワーシステムズ株式会社 - 本社：神奈川県横浜市西区。2014年（平成26年）2月1日設立。日立製作所との火力発電事業統合会社。
• MHPSエンジニアリング株式会社 - 本社：神奈川県横浜市中区。設計から建設までの総合エンジニアリング。
• 三菱日立パワーシステムズインダストリー株式会社 - 本社：神奈川県横浜市中区。産業用ボイラ・中小型火力発電プラントなどのエンジニアリング。
• 三菱ロジスネクスト株式会社 - 本社：京都府長岡京市。バッテリー式フォークリフトなどの産業機器製造。
  • ロジスネクストユニキャリア株式会社 - 本社：大阪府守口市。フォークリフトなどの販売。
• 三菱重工エンジン&ターボチャージャ株式会社 - 本社：神奈川県相模原市中央区。エンジン・エナジーおよびターボチャージャ事業。
• ダイヤモンドF.C.パートナーズ株式会社 - Jリーグ・ 浦和レッドダイヤモンズの持株会社。2016年（平成28年）に三菱自動車と共同出資により設立。
• U-MHIプラテック株式会社 - 本社：名古屋市、2005年（平成17年）4月1日設立。射出成形機・付属機器金型ならびに部品の設計・製造・販売・サービス。2017年（平成29年）1月に宇部興産との合弁会社となる。
• 三菱ふそうトラック・バス株式会社 - 本社：神奈川県川崎市、2003年（平成15年）1月に三菱自動車工業から分離・独立。三菱ふそうバス製造、菱和車体工業を子会社に持つ。2016年（平成28年）現在はダイムラー傘下であるが、三菱各社との関係は維持しており、三菱重工業も出資（株式の2.38%）している。
• 三菱自動車工業株式会社 - 本社：東京都港区、1970年（昭和45年）に分社独立。2005年（平成17年）に持分法適用会社とした。2016年（平成28年）に日産自動車株式会社が34%の株式を取得しルノー=日産アライアンスの一員となったが、三菱ふそうと同様に三菱各社との関係は維持しており、三菱重工業も出資（株式の8.34%）している。
• 三菱造船 - 本社：横浜市西区、2018年1月1日設立。艤装主体船（フェリー、貨客船、RORO船、巡視船等）の建造等^[21]。
• 三菱重工海洋鉄構 - 本社：長崎県長崎市、2018年1月1日。大型船の建造、海洋鉄構構造物の製造および修理^[21]。
• JR西日本プロパティーズ - 本社：東京都港区、2018年7月1日。不動産事業を手掛ける旧菱重プロパティーズ（かつての菱重興産グループ）の7割を西日本旅客鉄道が買収（三菱重工業も残る3割を保持）。

日本国外

• 米国三菱重工業株式会社（本社：アメリカ・ニューヨーク）
• 欧州三菱重工業株式会社（本社：イギリス・ロンドン）
• 三菱重工業（香港）有限公司（本社：香港）
• 泰国三菱重工業株式会社（本社：タイ・バンコク）
• 三菱重工業（上海）有限公司（本社：中国・上海）
• 韓国三菱重工業株式会社（本社：韓国・ソウル）
• 三菱ニュークリアーエナジーシステムズ（本社：アメリカ・ワシントンD.C.）米国向け最新型原子力プラントUS-APWR（改良型加圧水型軽水炉）の事業会社

元関連会社

• キャタピラージャパン株式会社 - 本社：東京都世田谷区、建設機械の製造販売・リース。アメリカ、キャタピラー社との共同出資企業（戦後初のアメリカ側一部所有権保有における合弁）。2008年（平成20年）8月に「新キャタピラー三菱株式会社」から社名変更した。2012年に株式をすべてキャタピラー社に譲渡し、合弁は解消。販売協力などの協力関係は継続。
• 三菱重工パーキング株式会社 - 本社：横浜市西区。立体駐車場全般の営業・開発・設計・製作・据付・メンテナンス・運営管理。2014年（平成26年）4月1日に三菱重工メカトロシステムズ・三菱重工鉄構エンジニアリングの鉄構装置事業部門と合併し新たな三菱重工メカトロシステムズ（現：三菱重工機械システム）が発足した^[15][16][17]。
• 湘南モノレール株式会社 - 本社：神奈川県鎌倉市。2015年（平成27年）6月にみちのりホールディングスへ株式譲渡。
• 株式会社東洋製作所 - 本社：神奈川県大和市、冷凍・空調設備機器製造販売。2015年（平成27年）7月に三菱重工冷熱株式会社へ吸収合併。
• 三菱重工食品包装機械株式会社 - 本社：名古屋市、2005年（平成17年）4月1日設立。主に飲料用ボトリング機械や医療用包装機械の製造・販売・研究開発・サービス。2016年（平成28年）10月に三菱重工メカトロシステムズ株式会社（現：三菱重工機械システム株式会社)へ吸収合併。
• 三菱重工印刷紙工機械株式会社 - 本社：広島県三原市、2010年（平成22年）に設立。2017年（平成29年）10月に三菱重工メカトロシステムズ株式会社(現：三菱重工機械システム株式会社)へ吸収合併。
• 三菱重工フォークリフト&エンジン・ターボホールディングス株式会社 - 本社：東京都千代田区。物流機器、エンジンおよびターボチャージャ事業の統括。2020年 (令和2年) 4月、親会社の三菱重工業株式会社に吸収合併。

関連施設

• 三菱神戸病院（兵庫県神戸市）
• 三菱三原病院（広島県三原市）

これらの医療機関は、企業立病院であるが、三菱重工業関係者以外も利用可能。

出身著名人

• 内舘牧子（作家）
• ジョー小泉（プロボクシング解説者）
• 鈴木淑子（競馬ジャーナリスト）
• 吉川英治（作家）
• 若松茂美（経営コンサルタント、元マッキンゼー日本支社副社長）
• 高木勇人（巨人→西武）
• 伊藤太（愛知県春日井市長）

諸問題・不祥事

ダイヤモンド・プリンセス火災事故

• 2002年（平成14年）10月1日、同社長崎造船所内にて、造船所2180番船として艤装工事中の、大型クルーズ客船「ダイヤモンド・プリンセス」が火災を起こした^[29]。施主であるP&Oに対する納入期限が2003年（平成15年）7月に迫っていたため、同時に建造していた2番船（造船所2181番船・「サファイア・プリンセス」）を急遽、新「ダイヤモンド・プリンセス」として改修し、2004年（平成16年）^[29]2月に（「ダイヤモンド・プリンセス」としては）7ヶ月遅れながらも納入にこぎつけた。なお炎上した造船所2180番船は、同造船所の香焼工場に移されて焼損部分を完全に撤去し、新「サファイア・プリンセス」として改修され、2004年（平成16年）5月にデビューを果たした^[要出典]。

内部告発と報復

• 2004年（平成16年）7月、同社神戸造船所に勤務していた54歳の男性が、同造船所の複数の社員による『監理技術者』の資格者証の不正取得があったとして、社内のコンプライアンス委員会にメールで通報したところ、設計補助の担当を外されて閑職に回され、さらに2007年（平成19年）6月に関連会社へ出向（休職派遣）を命ぜられ、「報復人事を受けた」として、出向の取り消しと、慰謝料など110万円の支払いを求める労働審判を神戸地裁に起こした^[30]。

F-2支援戦闘機墜落事故

偽装請負問題

• 同社高砂製作所で、約8年間に亘り請負・派遣双方で勤務してきた兵庫県加古川市在住の46歳の男性が、長年に亘り偽装請負状態で勤務させられたとして、2009年（平成21年）1月13日に、同社を相手取って、神戸地裁姫路支部に対し、正社員としての地位確認を求める訴訟を起こした^[31]。

情報漏洩

2011年9月

2011年9月19日に、読売新聞が朝刊の一面で、三菱重工の社内のシステムが広範囲にわたってコンピューターウイルスに感染していた事を報道し、同日16時過ぎに三菱重工はこれを認めるプレスリリースを発表した。感染は本社、工場、研究所等の国内11拠点のサーバ45台と職員のパソコン38台で、造船、防衛、航空宇宙、発電プラント、鉄道等の情報が狙われていた^[32]。プレスリリースの翌日の9月20日にはIHIと川崎重工も同様の被害を受けていた事を発表した。その後の調査で、川崎重工のコンピューターは三菱重工のコンピューターと同じく、踏み台と見られる送信先（米国のウェブサイト）に情報を送信していた事、日本航空宇宙工業会（SJAC）のコンピューターを踏み台にして、SJACやその会員企業を名乗る送信者から「事前資料送付」と題された標的型攻撃メールを受信していた事が判明した^[要出典]。

2012年11月

2012年11月30日に三菱重工は、同月27日に名古屋航空宇宙システム製作所の宇宙関連業務に使うコンピューター4台が新型のウイルスの感染していたことが判明した事をプレスリリースで発表した。同30日には宇宙航空研究開発機構もイプシロンロケットの情報が外部に漏洩した可能性があることを発表していた^[33]。

脚注・出典

[脚注の使い方]

関連項目

• 三菱財閥
• 三菱グループ
• 三菱重工爆破事件
• 三菱造船
• テクノ菱和（同社の主力代理店）
• メイキエンジン
• ジャパンエンジンコーポレーション
• 井関農機
• ヤンマー
• ナゴヤドーム（名古屋発動機製作所大幸工場の跡地）
• 国際原子力開発株式会社 - 電力会社9社・メーカー3社・産業革新機構の出資により、2010年（平成22年）10月22日に設立された。
• オーディー05オムニバスチャイナトリーティ
• 大府飛行場
• 提供番組
  • ワザあり!にっぽん（中京テレビ・日本テレビ系でかつて放送していた一社提供（末期は降板）番組。同社の関連会社であるリョーインが技術協力をしていた）
  • おはようコールABC（朝日放送テレビ、2013年9月現在唯一の提供番組、時間は月曜日の6時30分頃）
  • 報道ステーションSUNDAY（テレビ朝日系、2013年10月から提供スポンサー。）

スポーツ関連

• 三菱重工業サッカー部（浦和レッドダイヤモンズの前身）
• 三菱重工長崎サッカー部
• 三菱重工長崎マラソン部
• 三菱重工長崎ラグビー部
• 三菱重工相模原ダイナボアーズ（ラグビーチーム）
• 三菱自動車京都レッドエボリューションズ（旧：三菱重工業京都ラグビー部）
• 三菱日立パワーシステムズ硬式野球部（旧：三菱重工横浜硬式野球部）
• 三菱重工名古屋硬式野球部
• 三菱重工神戸・高砂硬式野球部
• 三菱重工広島硬式野球部
• 三菱重工三原硬式野球部
• 三菱重工長崎硬式野球部

外部リンク

• 三菱重工（MITSUBISHI HEAVY INDUSTRIES., LTD.）
• ウィキメディア・コモンズには、三菱重工業に関するカテゴリがあります。

表 話 編 歴 三菱重工業社長[1][2] 1884年 - 三菱商会（1873年） - 長崎造船所（1884年） - 三菱社（1885年） 　- 三菱合資会社（1884年） - 三菱造船（1917年） - 三菱重工業（1934年） 岩崎弥太郎（1884年）・山脇正勝（1884年） 岩崎弥之助（1885年）・荘田平五郎（1886年） 岩崎久弥（1893年） 岩崎小弥太（1916年） 浜田彪（1917年12月 - 1932年）・武田秀雄（1918年5月） 斯波孝四郎（1920年2月 - 1942年2月） 取締役社長制・郷古潔（1941年2月 – 1945年10月） 取締役会長制復活・元良信太郎 (1943年4月 - 1945年10月) 玉井喬介 (1945年10月 - 1955年5月) 岡野保次郎 (1946年12月) 桜井俊記 1950年 - 東日本重工業（1950年） - 三菱日本重工業（1951年） 李家孝（1950年1月） 桜井俊記（1952年5月） 河野文彦（1961年5月） - 中日本重工業（1950年） - 新三菱重工業（1951年） 藤井深造（1950年1月） 吉田義人（1959年5月） 藤井深造（1962年3月） - 西日本重工業（1950年） - 三菱造船（1951年） 丹羽周夫（1950年1月） 佐藤尚（1959年5月） - 1964年 – 三菱重工業 藤井深造（1964年6月） 河野文彦（1965年5月） 牧田与一郎（1969年5月） 古賀繁一（1971年12月） 守屋学治（1973年5月） 金森政雄（1977年6月） 末永聡一郎（1981年6月） 飯田庸太郎（1985年6月） 相川賢太郎（1989年6月） 増田信行（1995年6月） 西岡喬（1999年6月） 佃和夫（2003年6月） 大宮英明（2008年4月） 宮永俊一（2013年4月） ^ 岩井良太郎『日本コンツェルン全書3：三菱コンツェルン読本』（1937年、春秋社、国立国会図書館）、渋沢栄一記念財団『渋沢社史データベース』、野村インベスター・リレーションズ『三菱重工業の歴史』、他。 ^ 1950年までで社長が明らかでないか不在の場合は、三菱財閥総帥もしくは三菱重工業会長、もしくは長崎造船所所長または支配人を含むか、或いは併記する。

表 話 編 歴 三菱重工業 三菱財閥 - 三菱グループ 事業所 三菱重工ビル 三菱重工横浜ビル 高砂研究所 長崎造船所 下関造船所 神戸造船所 横浜製作所 名古屋航空宇宙システム製作所 名古屋誘導推進システム製作所 グループ会社 三菱重工環境・化学エンジニアリング 三菱重工プラスチックテクノロジー 三菱重工機械システム 三菱原子燃料 三菱航空機 三菱造船 三菱マヒンドラ農機 三菱日立パワーシステムズ 三菱日立パワーシステムズインダストリー MHPSエンジニアリング MHIソリューションテクノロジーズ MHIエアロスペースシステムズ 新菱冷熱工業 中菱エンジニアリング 東洋製作所 リョービMHIグラフィックテクノロジー 共同企業体 現行 アトメア 日本航空機エンジン協会 Launch Services Alliance（英語版） 過去 日本航空機製造 製品 航空機（英語版） F-86(ライセンス) F-104J(ライセンス) S-61(ライセンス) F-4EJ(ライセンス) F-15J(ライセンス) SH-60J(ライセンス) UH-60J(ライセンス) T-2 F-1 F-2 RP-1（英語版） MH2000 SH-60K X-2 Mitsubishi SpaceJet 装甲車両（英語版） 61式戦車 74式戦車 89式装甲戦闘車 90式戦車 10式戦車 16式機動戦闘車 打上げ機（英語版） N-Iロケット N-IIロケット H-Iロケット H-IIロケット H-IIAロケット H-IIBロケット H3ロケット ミサイル（英語版） 69式空対空誘導弾 88式地対艦誘導弾 89式魚雷 90式艦対艦誘導弾 90式空対空誘導弾 91式空対艦誘導弾 93式空対艦誘導弾 04式空対空誘導弾 12式地対艦誘導弾 17式艦対艦誘導弾 船舶（護衛艦） はたかぜ型 はたかぜ しまかぜ こんごう型 こんごう きりしま みょうこう たかなみ型 おおなみ さざなみ あたご型 あたご あしがら 2代あきづき型 あきづき てるづき すずつき 2代あさひ型 あさひ しらぬい 3900トン型 30FFM 潜水艦 はるしお型 はるしお はやしお わかしお あさしお おやしお型 みちしお まきしお なるしお たかしお せとしお そうりゅう型 そうりゅう はくりゅう ずいりゅう じんりゅう せいりゅう おうりゅう 3000トン型 29SS その他 クリスタルムーバー 広島電鉄5100形電車 MEISTeR（英語版） 改良型加圧水型軽水炉 Wakamaru 人物 郷古潔 荘田泰蔵 藤井深造 牧田與一郎 飯田庸太郎 佃和夫 スポーツ活動 現行 三菱重工神戸・高砂硬式野球部 三菱重工相模原ダイナボアーズ 三菱重工長崎サッカー部 三菱重工長崎ラグビー部 三菱重工名古屋硬式野球部 三菱重工広島硬式野球部 三菱日立パワーシステムズ硬式野球部 プロフェッショナル化 三菱重工業サッカー部（現・浦和レッドダイヤモンズ） 解散 三菱重工三原硬式野球部 三菱重工長崎硬式野球部 イタリック表示は現在開発中の製品 カテゴリ - 三菱重工業 - 三菱重工グループ

表 話 編 歴 三菱グループ / 三菱広報委員会 太字は三菱金曜会のメンバー。 食料品 キリンホールディングス パルプ・紙 三菱製紙 建設 ピーエス三菱 化学・医薬品 三菱ケミカルホールディングス - 三菱ガス化学 - 三菱ケミカル（注4） - 大日本塗料 - 田辺三菱製薬（注2） ガラス・窯業 AGC 石油・原子力 ENEOSホールディングス（注1） 鉄鋼 三菱製鋼 非鉄金属 三菱マテリアル - 三菱アルミニウム 機械 三菱化工機 - 三菱重工業 輸送用機械 三菱自動車工業 - 三菱ふそうトラック・バス - 三菱造船 電気機器 三菱電機 精密機器 ニコン - 三菱プレシジョン 卸売・小売 三菱商事 - 三菱食品 - アストモスエネルギー - ローソン 金融 三菱UFJ銀行（注2） - 三菱UFJ証券ホールディングス - 三菱UFJ信託銀行（注2） - 三菱オートリース - 三菱UFJニコス（注2） - 三菱UFJリース（注2） 保険 東京海上ホールディングス（注3） - 明治安田生命保険（注3） 不動産 三菱地所 運輸・倉庫 三菱倉庫 - 日本郵船 - 三菱鉱石輸送 情報・通信 三菱総合研究所 - 三菱スペース・ソフトウエア - 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ 関連項目 フジサンケイグループ - 三菱財閥 - 歴代総帥（初代：岩崎弥太郎 - 2代：岩崎弥之助 - 3代：岩崎久弥 - 4代：岩崎小弥太） - 岩崎家 - 旧岩崎邸庭園 - スリーダイヤ - 丸の内 - ダイヤモンドカップゴルフ - 三菱未来館 三菱グループのポータルサイト - 三菱金曜会 - 三菱広報委員会 （注1）日産・日立グループ（春光会・春光懇話会）メンバーでもある。 （注2）三和グループ（三水会・みどり会）メンバーでもある。 （注3）芙蓉グループ（芙蓉会・芙蓉懇談会）メンバーでもある。 （注4）三菱金曜会のメンバーであるが、三菱広報委員会のメンバーではない。

表 話 編 歴 TOPIX 100 Core30 JT セブン&アイ 信越化 花王 武田 アステラス 第一三共 リクルート 日立 ソニー キーエンス ファナック 村田製 トヨタ ホンダ キヤノン 任天堂 三井物 三菱商 三菱UFJ 三井住友FG みずほFG 東京海上 菱地所 JR東日本 JR東海 NTT KDDI NTTドコモ SBG Large70 国際石開帝石 大東建 ハウス 積ハウス アサヒ キリンHD 味の素 東レ 旭化成 三菱ケミHD 塩野義 中外薬 エーザイ 小野薬 テルモ 大塚HD OLC 富士フイルム 資生堂 ENEOS ブリヂストン 日本製鉄 住友鉱 住友電 日本郵政 SMC コマツ クボタ ダイキン 三菱電 日電産 富士通 パナソニック シスメックス デンソー 京セラ 三菱重 日産自 いすゞ スズキ SUBARU オリンパス HOYA バンナムHD 伊藤忠 丸紅 東エレク 住友商 ユニチャーム イオン りそなHD 三井住友トラ オリックス 大和 野村 SOMPO MS&AD 第一生命HD 三井不 住友不 JR西日本 JAL ANAHD SB 中部電 関西電 東ガス セコム ニトリHD ファストリ

表 話 編 歴 オーシャンイノベーションコンソーシアム 企業 特別会員 ジャパン マリンユナイテッド | 商船三井 | 日本海洋掘削 | 日本郵船 | 三井E&Sホールディングス 正会員 IHI | 川崎重工業 | 国際石油開発帝石 | JX石油開発 | 千代田化工建設 | 三菱造船 | 横河電機 準会員 鹿島建設 | 大成建設 大学 国公立 秋田大学 | 大阪大学 | 大阪府立大学 | 九州大学 | 京都大学 | 高知大学 | 神戸大学 | 佐賀大学 | 筑波大学 | 東京大学 | 東京海洋大学 | 東京農工大学 | 東北大学 | 鳥取大学 | 長崎大学 | 広島大学 | 北海道大学 | 横浜国立大学 私立 関西大学 | 東海大学 | 日本大学 | 八戸工業大学 | 早稲田大学 公的機関 研究所 海上・港湾・航空技術研究所 | 産業技術総合研究所 機構 海洋研究開発機構 | 石油天然ガス・金属鉱物資源機構

表 話 編 歴 航空機操縦士養成連絡協議会 学校 東海大学 | 桜美林大学 | 法政大学 | 崇城大学 | 千葉科学大学 | 第一工業大学 | 日本航空大学校 | 航空大学校 企業 日本航空 | 全日本空輸 | オリエンタルエアブリッジ | 日本トランスオーシャン航空 | 日本貨物航空 | 日本エアコミューター | 琉球エアーコミューター | エアージャパン | ジェイエア | AIRDO | ソラシドエア | 北海道エアシステム | 天草エアライン | アイベックスエアラインズ | ANAウイングス | スターフライヤー | フジドリームエアラインズ | Peach Aviation | バニラ・エア | ジェットスター・ジャパン | 春秋航空日本 | スカイマーク | 本田航空 | 朝日航空 | 三菱重工業 | 三菱航空機 | ボーイング・ジャパン | エアバス | 三菱商事 法人 全日本航空事業連合会 | 航空輸送技術研究センター | 日本航空協会 | 日本女性航空協会 | 日本学生航空連盟 | 日本航空機操縦士協会

表 話 編 歴 原子力人材育成ネットワーク 参加機関83（2020年4月現在） 教育機関 北海道大学 八戸工業大学 東北大学 筑波大学 茨城大学 東京大学 東京工業大学 早稲田大学 東海大学 東京都市大学 長岡技術科学大学 新潟工科大学 金沢大学 福井大学 福井工業大学 静岡大学 名古屋大学 京都大学 大阪大学 大阪府立大学 近畿大学 大阪産業大学 神戸大学 岡山大学 広島大学 九州大学 国立高等専門学校機構 電気事業者等 北海道電力 東北電力 東京電力ホールディングス 中部電力 北陸電力 関西電力 中国電力 四国電力 九州電力 電源開発 日本原子力発電 日本原燃 電気事業連合会 青森原燃テクノロジーセンター 原子力関連メーカー 日立GEニュークリア・エナジー 東芝エネルギーシステムズ 三菱重工業 三菱電機 原子力発電訓練センター 三菱原子燃料 三菱FBRシステムズ 宝栄工業 研究機関・学会 エネルギー総合工学研究所 日本分析センター 若狭湾エネルギー研究センター 日本原子力研究開発機構 量子科学技術研究開発機構 日本原子力学会 国際廃炉研究開発機構 環境科学技術研究所 総合科学研究機構 原子力関係団体 日本原子力産業協会 海外電力調査会 核物質管理センター 関西原子力懇談会 原子力安全技術センター 原子力安全研究協会 原子力国際協力センター 国際原子力開発 日本アイソトープ協会 原子力安全推進協会 放射線計測協会 放射線利用振興協会 日本電機工業会 原子力発電環境整備機構 国家行政機関 文部科学省 内閣府 外務省 経済産業省 環境省 都道府県行政機関 青森県 市区町村行政機関 大洗町 東海村 その他 サン・フレア ゼロナイズ 日本エヌ・ユー・エス

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